みんなの健康管理室がお届けする職場の
ストレスチェックシステムの特長
精神科医師が運用している利点とは
単にストレスチェックを行うだけでなく、高ストレス者の対応について、精神科医師が産業医、保健師、人事担当者をサポートします。診断、治療、回復、復職までのプロセスを熟知している医師が直接運営しているため、質の高い支援が可能です。
- 単にテスト結果を出すだけではありません
- 我々は、精神科医として、メンタル不調者の診断、治療、回復、復職にかかわってきました。弊社のストレスチェックでは、テストの結果について、そのまま経過を見ていいか、治療が必要か、などの難しい判断について自信をもってアドバイス出来ます。
- 精神科医が人事担当者の相談に乗ります
- ストレスチェックの実施時期にかかわらず、心の不調を訴える社員の対応について相談させていただきます。弊社のストレスチェックを契約することで新たに精神科医を契約しなくても大丈夫、人事担当者が精神科医と気軽に相談可能です。
- 医師によるオンライン面談が可能です
- オンライン面談のサービスを有する会社では、心理カウンセラーとのオンライン面談が標準です。みんなの健康管理室では、高ストレス者と判定された場合、心理士ではなく、精神科医とのビデオ面談が可能です。
- 導入事例
- これまでに、およそ30社、年間8000人(5年間で延べ4万人)のテストを施行してきました。また、契約企業の高ストレス者、および心の不調を訴える社員の診断、治療、復職に治療者としてもかかわってきました。
- 運用の手間もかかりません
- ストレスチェックは全てWeb上で完結するため運用の手間はかかりません。また、未受検者へのフォローアップも実施しているため、高い受検率で利用いただけます。また、質問紙によるチェックも可能です。英語対応もしています。
- 2024.09.03 うつ病と食生活
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- 2024.02.01 勤務間インターバル制度について
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- 2022.12.28 世界保健機構 (WHO) のパーソナリティ症(障害)の診断基準が変わりました
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- 2021.09.08 月経前不快気分障害(PMDD)について
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- 2019.09.09 職場でのパワーハラスメント
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- 2018.12.13 職場で問題となる軽症発達障害(軽症自閉症スペクトラム障害)について
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- 2018.05.31 ストレスチェック(メンタルヘルス支援システム)が英語対応いたしました。
- 2018.03.31 渡邊 登 顧問が、日本テレビ 世界一受けたい授業に出演しました。
- 2018.01.29 ストレスチェック実施状況(平成29年1月1日~平成29年12月31日)
- 2017.09.26 うつ病の再発予防にマインドフルネスが注目されています
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- 2016.12.09 ストレスチェック実施状況(平成27年12月1日~平成28年11月30日)
- 2016.12.02 「職場におけるメンタルヘルスの現状と対策について」の講演を行いました。
- 2016.09.21 パニック障害とストレス
- 2016.07.01 ストレスチェック実施状況(平成27年12月~平成28年6月)
- 2016.05.19 港区医師会内科医会にて「ストレスチェック後の高ストレス者の面談について」の講演を行いました。
- 2016.04.18 仕事のストレスのとらえ方
- 2016.03.02 弊社顧問による『高ストレス者の選定と相談対応における産業看護職の役割』が「産業保健と看護」誌(2016 Vol.8 No.1)MCメディカ出版に掲載されました。
- 2016.03.02 米国の職業性ストレスに対する取り組みについて
- 2015.12.10 新職業性ストレス簡易調査票の使い方
- 2015.11.02 東京薬業健康保険組合にて「ストレスチェックとセルフケア」の講演会を行いました。
- 2015.10.22 小石川医師会にてストレスチェックの講演会を行いました
- 2015.10.14 ストレスチェックにおける産業医の役割
- 2015.10.14 睡眠習慣を適切にすることは
- 2015.08.03 ストレスチェックシステム運用例と問題点
- 2015.04.06 精神科診断とは
- 2015.04.06 うつ病と労災認定
- 2015.04.06 ストレスと精神障害
みんなの健康管理室では、精神科専門医が直接ストレスチェックシステムの導入やその後のストレス分析に関与し、人事担当者と産業医のサポートをいたします。当社では「新職業性ストレス簡易診断システム(80項目)」を利用し、個人の高ストレス判定はもちろんのこと、部署ごとのストレスレベルを80項目にわたり判定し、全国平均および事業所全体と比較します。このように個人、部署、事業所、全国平均のストレスレベルを知ることにより職場環境を効果的に改善することが出来ます。